覚えたことを、
つなげてみよう。
5の授業から1問ずつ出題します。
これは基礎の確認です。試験の模擬問題ではありません。
家計と資金計画入門・5問チャレンジ
問題の条件を読み、自分の答えを考えます。間違えても大丈夫。考え方を確かめてから、もう一度挑戦できます。
問題と解説を読む
先に自力で考えてから、解答を開いてください。
家族の年齢と、学び直しや引っ越しの予定を年ごとに並べたい。適した表は？
ライフイベント表
予定の時期を整理するのはライフイベント表です。実現に必要な資金は、収支や財産の表も合わせて考えます。
- 個人のバランスシート：バランスシートは特定時点の資産・負債を整理します。予定の年表とは役割が違います。
- 預金口座の残高一覧：残高一覧だけでは将来の予定は整理できません。
- 月末時点の借入残高表：借入残高だけでは年齢や希望する予定を整理できません。
ある年末の資産と負債を一覧にする道具は？
個人のバランスシート
バランスシートはある時点の財産の状態を表します。一定期間の収入・支出とは区別します。
- ライフイベント表：予定の時期を整理する表です。
- 翌年の支出予定表：支出予定だけでは資産と負債の全体を把握できません。
- 年間収支表：年間収支表は一年間の流れを見る表です。
転職で収入の見通しが変わった。計画の扱いとして適切なのは？
前提を更新して収支や時期を見直す
変化した前提を更新し、実現の方法を検討し直します。計画は固定された予言ではありません。
- 以前の数字を永久に使う：古い前提のままでは実情とのずれを見落とします。
- 希望をすべて取り消す：変更だけを理由にすべての希望を取り消す必要はありません。
- 将来の支出をすべてゼロにする：支出がなくなる根拠はありません。
ライフイベント表だけで判断できないことは？
収入や資金残高を踏まえて支払えるか
支払えるかの検討には、予定だけでなく収支や現在の資金の情報も必要です。
- 予定を置いた年：年を記載していれば確認できます。
- その年の年齢：年齢欄を作れば確認できます。
- 予定の重なり：同じ年の予定は一覧で比較できます。
給与収入480万円、税金・社会保険料96万円。他の収入はない。可処分所得はいくら？
384万円
480−96＝384万円です。税金・社会保険料は問題で指定した架空の金額です。
- 480万円：差引き前の額面です。
- 576万円：税金等を足すのではなく差し引きます。
- 96万円：96万円は差し引く負担額です。
月々の支出22万円と、それに含まれない年24万円の一時支出。年間支出はいくら？
288万円
22×12＋24＝288万円です。月額を年額にそろえてから合計します。
- 46万円：月額と年額をそのまま足しています。
- 264万円：年24万円の一時支出が抜けています。
- 552万円：一時支出を毎月24万円としていませんか。
年間の可処分所得360万円、年間支出330万円。この年の収支は？
30万円の黒字
収入−支出＝360−330＝30万円。収入の方が多いため黒字です。
- 330万円の黒字：330万円は支出の額で、差額ではありません。
- 690万円の黒字：収入と支出は足さず、差を求めます。
- 30万円の赤字：収入が支出を上回るので黒字です。
可処分所得を収入欄に入れた。差引き済みの同じ税金・社会保険料を、さらに支出欄へ入れると？
負担を二重に差し引いてしまう
入口の収入を額面にするか手取りにするかで、差し引く項目を整理する必要があります。
- 収支が必ず正確になる：同じ負担を二重に引くため、収支を過少に計算します。
- 可処分所得が額面に戻る：さらに引いても額面には戻りません。
- 資産の時価がわかる：資産評価とは別の計算です。
年初残高100万円、年間収支＋25万円。運用・借入れ等はない。年末残高は？
125万円
100＋25＝125万円。残高にその年の差額を加えます。
- 25万円：年間収支だけでは年末残高になりません。
- 75万円：黒字なので加えます。
- 100万円：黒字25万円を反映します。
年初残高80万円、手取り収入300万円、支出330万円。その他の増減はない。年末残高は？
50万円
年間収支は−30万円。年初80万円から差し引き、残高は50万円です。
- 110万円：赤字30万円は足さず引きます。
- −30万円：−30万円は年間収支です。年初残高を加える必要があります。
- 380万円：支出330万円が反映されていません。
年間収支が赤字なら、年末の資金残高も必ずマイナスになる？
年初残高との合計で決まる
赤字はその年の減少額です。年初の資金で補えるかは、残高と合わせて判断します。
- 必ずマイナスになる：年初に十分な残高があれば、年末はプラスの場合もあります。
- 赤字の年は計算から外す：赤字の年こそ資金の推移に反映します。
- 残高は収支と無関係：収支は残高を増減させます。
通常支出に含めていない家電費20万円を追加。収入など他の条件が同じなら、年末残高は元の計画よりどうなる？
20万円減る
追加支出の分だけ年間収支が減り、残高も20万円減ります。
- 20万円増える：支出の追加は残高を減らします。
- 変わらない：他と重複しない追加支出なので差が出ます。
- 必ずゼロになる：元の残高によるため、必ずゼロとは言えません。
資産合計900万円、負債合計350万円。純資産は？
550万円
純資産＝資産−負債＝900−350＝550万円です。
- 1,250万円：負債を足すのではなく差し引きます。
- 350万円：負債の額だけを答えていませんか。
- 900万円：負債350万円を反映します。
住宅ローンを負債欄へ記載するとき、用いるのは？
基準日時点の借入残高
基準日時点で返済義務が残っている元本残高を負債に置きます。
- 今月の返済額だけ：月々の支出と借入れ全体の残高は別です。
- 住宅購入時の価格：購入価格は借入残高を表しません。
- 来月の給与収入：給与収入は負債ではありません。
純資産がプラスなら、直近の支払いに必要な現金も必ず十分ある？
換金しやすさや預金残高も確認が必要
資産の中にはすぐに換金できないものもあります。純資産と現金の余裕は別の観点です。
- 必ず十分ある：純資産に現金以外の資産も含まれます。
- 住宅は資産に含めないので十分ある：住宅も資産として扱います。
- 負債があれば純資産は必ずマイナス：資産が負債より大きければ純資産はプラスです。
同じ基準日の預金残高と住宅時価を合計した。年間給与をさらに資産へ足すのが不適切な理由は？
期間の収入と時点の残高を混同するため
収入として得たお金のうち残った分は預金等へ反映されています。年間収入をそのまま足すと二重計上し得ます。
- 給与は一切預金にならないため：使わず残した給与は預金等になります。
- 住宅には価値がないため：住宅の価値の有無が理由ではありません。
- 負債を計上できなくなるため：負債欄の記載可否とは別の問題です。
元本20万円、一定の年利1％、2年間の単利。税金・手数料・途中の入出金なし。元利合計は？
204,000円
利息は200,000×0.01×2＝4,000円。元本と合わせて204,000円です。
- 202,000円：一年分の利息だけを加えています。
- 204,020円：これは1年複利で計算した場合の額です。
- 4,000円：利息だけでなく元本も加えます。
元本20万円、一定の年利1％、2年間の1年複利。税金・手数料・途中の入出金なし。元利合計は？
204,020円
200,000×1.01×1.01＝204,020円。2年目は一年目の利息も計算対象です。
- 204,000円：これは単利の場合です。
- 202,000円：一年後の額です。
- 220,000円：1％を0.01として計算しましょう。
複利計算の特徴は？
生じた利息を元本に加えて次の利息を計算する
利息を元本へ組み入れる点が複利の特徴です。利率の上昇や税の免除を意味しません。
- 最初の元本だけを毎回対象にする：それは単利の基本的な考え方です。
- 利率が必ず毎年上昇する：同じ利率でも計算対象の増加で差が生まれます。
- 税金が必ず免除される：課税条件は複利かどうかとは別です。
教材の「一定年利2％・税金等なし」という結果を、そのまま実商品の将来額としてよい？
商品の利率・費用・変動などの条件を別に確認する
教材の架空条件と実商品の条件は分けます。計算のしくみを学ぶ例で、商品選びの推奨ではありません。
- どの商品でも同じ額になる：商品ごとに条件が異なります。
- 複利なら元本割れがなくなる：複利という計算方法だけで損失がなくなるわけではありません。
- 税金は計算結果に影響しない：税金がかかれば手取りの結果に影響します。